「クリエイティビティ・コンフィデンス」を身につけるには？
クリエイティビィティ・コンフィデンスと日本の子ども
皆さんは「クリエイティビティ・コンフィデンス」という言葉を聞いたことがありますでしょうか？
うまい日本語になりにくいのですが「自分の創造力に対する信頼」という意味となりましょうか。
日本の子どもたちは、この「クリエイティビティ・コンフィデンス」が著しく低いというデータがあります。
少し古いものですが、2016年にAdobe社が「日本の生徒と教師を対象としたクリエイティビティについての認識」に関する調査結果を公表しました。
調査によると、当時の日本の12歳～18歳までの世代では自分たちを「創造的」とは捉えておらず、”自分のことを創造的である”（つまりクリエイティビティ・コンフィデンスがある）と回答した生徒はわずか8％でした。
この割合はアメリカの47%、ドイツの44％、イギリスの37%と較べてみて極めて低い水準となっています。
さてこのデータが何を意味するのか？ 私は大きく分けて2つの課題があると思います。
なぜ日本ではクリエイティビティが育たないのか？
1つは、これまでの日本の教育に「クリエイティビティの成長」を阻む要素が少なからずあったのだろうということ。筆者はながらく民間教育の現場にいて、そのことは強い実感をもって理解しています。
大学受験を（暫定的な）一つのゴールとした所謂「受験システム」は、クリエイティビティとは真逆のスキルを磨くものでした。
したがって、そういった環境下で育つ子どもたちは必然的にクリエイティビティが評価されにくい教育を受けることになったのだと思います。
もう1つは、「創造的であること」は特別なことであり、「クリエイティブな人」とはごく限られた人のことを指すというように、日本の子どもたちが考えてしまっているということです。言い換えれば、「クリエイティビティ」を必要とするのは、デザイナーやクリエイター、アーティストなど特別な職種ないしは才能を持つ人であるべきで、「創造力」は自分たちには関係ない、とする態度といえます。私にはこのことのほうが大きな課題であるように感じています。
「創造力」は決して芸術的な分野に限らず、幅広い分野・領域で活かすことができるものだと思います。創造性はもっと日常に根ざしたものであるべきで、普段の生活・仕事などに大いに活かすべきものと考えています。人は、クリエイティビティを持っていると自信を持つことで、直面する困難な問題に対して解決するのための新しいアプローチを見いだすことができるのではないでしょうか。
私は子どもたちに、将来必ず必要となる「クリエイティビティ・コンフィデンス」を培ってもらいたい。
クリエイティビティを育むためにやるべきこと
そのために私がプロデュースしているスクールでは、想像しながら創造力を発揮して取り組んでいくレッスン・コンテンツを揃えています。それが「アート＆クラフト」であったり、「プログラミング」であったり、「パズル＆積み木」の「算数特化塾」であったりします。
これらのレッスンを通じて、「ボクには創造力が備わっている」という実感を伴った自信を身につけさせてあげたいと考えています。
同じような問題意識・危機感を抱いている親御さんは沢山いらっしゃると思います。そんなときは、ぜひ、おススメの本や教材を試してみてください！ 必ず何らかのヒントが見つかるでしょう！
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国語力って超ダイジ!!
今回のテーマは「国語力」です。
国語は勉強して伸びるのか？
突然ですが、このブログを読んでいるであろう、ご父兄の皆様は、学生時代、国語の勉強をされていましたか？
私（筆者）は、正直に言うと、国語の勉強をあまりしていませんでした…。はっきり言えば「軽視」していたともいえます。小学生・中学生ながらに「国語って、ヒトに習うものかな」と思っていましたし、よく言われるように「センス次第じゃないの？」とも感じていました。
もしかしたら、同じように考えている方も少なくないかもしれません。
しかしながら、教育に携わる仕事をするようになってから、国語学習の重要性について、強く感じることが多くなりました。特に大学受験に関わる業務に従事しているときは、今の子どもたちの国語力に関して少し危機感を抱くようになりました。もう少し掘り下げて言うと「読解力不足」に戸惑った場面が多かったです。
日本の子どもの読解力は？
よく事例として挙げられますが、国際学力調査「PISA」の結果から、日本人の読解力の低下が数値的な資料として指摘されることがあります。「PISA」は義務教育終了段階（15歳）において、これまでに習得した知識、スキルをどの程度活用できるかを測定する目的で、79の国と地域で実施されていますが、2018年の調査結果によれば、日本は「数学的リテラシー」は６位、「科学的リテラシー」で5位と健闘しているのですが、「読解力」では15位と順位を落としています。
これまでPISAにおける「読解力」の順位は、2012年4位➡2015年8位➡2018年15位となっており、過去最低水準になっています。
この事態について、文部科学省と国立教育政策研究所は、「数学的リテラシーおよび科学的リテラシーは、引き続き世界トップレベル」と分析していますが、読解力については「OECD平均より高得点のグループに位置するが、前回より平均得点・順位が統計的に有意に低下」としています。
読解力の低下が招くことー大学入試の視点から
さて、読解力の低下は具体的にどういう事態を引き起こすでしょうか？
2008年にノーベル物理学賞を受賞した益川敏英京都大学名誉教授（故人）はこのように仰っています。
科学の基本は国語ですよ。（中略）数学は計算するもの、というイメージがあるかもしれないけど、数式は基本的に言葉なんです。数式とは「かくかくしかじかの関係がある」とか「○○という事実を表している」ということを語っていて、そういうことを組み合わせて発展させていけば、答えになる。だから、言葉が大事なんです。
益川名誉教授も語っているように、言葉の論理関係をしっかり理解することは、数学的な素養の基礎なのかもしれません。私たちが懇意にしている脳科学の世界的な権威・久保田競 京大名誉教授も「算数ができる子どもは、抽象的な概念が理解できるから、必然的に国語ができるようになる」と仰っていました。久保田先生は算数からのアプローチで語っていますが、本質的には同じことを仰っていると思います。
また、最近の入試は共通テストも含めて長文化が顕著だと言われています。例えば、「共通テスト（試行問題）」とその前身である「センター試験」を較べてみると、国語の評論文の問題（第1問）では「1992年度センター試験の約4200字」に対して「共通テスト試行問題の約10000字」と倍以上に分量となっています。当然、試験時間は変わりません。
英語でも総単語数では「1992年度センター試験の約2620語」に対して「共通テスト試行問題の約5326語」と、こちらも2倍以上。
つまりどの教科においても、長文化が進んでおり、受験生は短い時間で長い文章を、しっかりと読み取る力を要求されているわけです。「読解力」が必要されていることが明確といえるでしょう。
国語のチカラを類型化
では、今を生きる子どもたち、とりわけ幼児や小学生には、どのような「国語のチカラ」が必要でしょうか？
文部科学省は以前、「これからの時代に求められる国語力」として以下の4つをあげています。
①考える力 ②感じる力 ③想像する力 ④表す力
①～④を育むのは短期的に小手先の指導で身に着けられるようなものではありません。日頃から、身のまわりのことに疑問を持ったり、日常的なテーマで考えを深めたりといった良質の経験を積む必要があります。
国語力を向上させるために
私たちの運営するスクールでは、こういった力を身に着けるために思考力を深めるような教育コンテンツを取り入れています。それが「子どものための哲学 P4C Little Thinkers」です。
また、他のレッスンでも、様々な場面で「考える」ことを要求しているので、当校に通っている子どもたちは「思考力」が身につきやすい環境にあると思いますし、同時に「アート」「クラフト」「華道」などもアクティビティに取り入れていて「感じる力」「想像する力」「表現する力」も育みやすいと思います。
各ご家庭におかれては、日常的に国語力向上につながるような取り組みをするのが良いかと思います。春は習い事の始めどきです。まず、身近にできるところから始めてみてください。
子どもだけでなく大人が読んでも面白い一冊
読解力のまえに伸ばすべき語彙力を身につけるなら
考える力とともに「書く」チカラも鍛えるには
大学入試に「情報科目」、10歳までにやるべきプログラミング
大学入試に「情報科目」その背景
皆様はご存知でしょうか？
2022年の学習指導要領の改訂を受け、2025年より出題教科と科目数が再編される予定であるということを。現在検討が進められていますが、その一環として「情報」という新たな教科が大学受験科目に追加されことが予定されています。
今回、この新しく大学入試の教科に加わる「情報」とはどんなものなのか、背景も含めて、紹介していきたいと思います。
経済産業省の「IT企業の人材需給に関する調査」によると、2018年時点でAI人材の不足は3.4万、2030年には14.5万人にまで増加することが予想されています。
情報処理推進機構の「2019年版IT人材白書」によると、IT企業の14.3%が「AI人材はいる」と回答し、28.4%が「AI人材はいないが、獲得・確保を検討している」、57.3%が「AI人材はいない。獲得・確保の予定はない。未検討」としています。
IT企業であっても半数以上がまだAI人材がいない、あるいは確保する計画がないということになっています。「AI人材はいる」と回答したIT企業に今後のAI人材の過不足感について質問されたところ、現在「不足している」と回答したIT企業は合計で73.8%に上っています。
欧米諸国がリードして技術革新が進展し、世界各国でAI技術が進化しているなか、日本の状況は深刻といわざるを得ません。
日本のプログラミング教育
そのような危機感の中、2018年、日本政府は産業と人材の育成方針を定めた成長戦略である「未来投資戦略」で、AI時代に対応した人材育成を目的として、大学入試において「情報Ⅰ」を必履修科目として追加することを決定しました。
これを踏まえて、文部科学省や共通テストを運営する「入試センター」は検討を進めてきた結果、2020年より順次改訂される新学習指導要領で学ぶ高校生が、大学受験に臨む2025年以降、大学入学共通テストにプログラミングや情報リテラシーなどを扱う「情報」科目を取り入れる方向を採ることになりました。
高等学校において学ぶ「情報科」は現在の「社会と情報」「情報の科学」2科目から、「情報Ⅰ」「情報Ⅱ」2科目へ再編されることとなります。
ちなみに、現行の学習指導要領下における「情報」は、プログラミングを含まない「社会と情報」とプログラミングを含む「情報の科学」に分けることができます。
そして、これらのいずれか1科目を履修する必要があります。現状では、実に約8割の生徒がプログラミングを含まない「社会と情報」を選択しているといわれています。そのような状況も、新しい学習指導要領が導入される背景だったとえるでしょう。
これからの子どもに必要なプログラミング教育
さて、新しい学習指導要領における「情報」とは具体的にはどのような内容を学ぶ教科なのでしょうか。新しい「情報」科目は「文系、理系などの専攻や卒業後の進路を問わず、情報活用能力を国民的素養として身につける」ことを目的としています。そして文系理系を問わず全ての生徒がプログラミングを学べるよう、共通の必修科目として「情報Ⅰ」が新設されることになったわけです。
実際には「大学入試においてプログラミング能力を十分に測定できるのか」という疑問や「情報科を教えられる教員が不足している」といった課題もあるため、今後そのような形で大学入試に組み込まれるのか、不透明な部分もありますが、いずれにしてもこれからの子どもたちはプログラミングと向き合う必要があることは間違いありません。
大学入試改革に伴い、まずは小学校から学習指導要領の改訂が行われました。ご存じの通り、2020年から小学校では新学習指導要領に則って「プログラミング」が導入されました。
ただし実際には、小学校によりプログラミング教育の質も量もマチマチである現状があるようです。
一定の質と量を保ったプログラミング教育を受けるには、やはり民間教育の助けを借りないわけにはいかないようです。
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